ANIMEのマッド・ビデオはUS著作権法では合法ですか

質問

既成の映画と音楽を使った自主制作のミュージック・ビデオが面白くて、自分でも何本か作っています。こうしたビデオの法的立場が気になります。私が視聴したものはどれも無料ですし、パロディのりのものか、宣伝につながる類のものです。こういうものは合法と呼べるでしょうか。

回答

私は弁護士でも法の専門家でもないので、絶対的な回答はできません。正確なものも用意しかねます。自分なりの考えに拠って答える以上はできないので、絶対正解が入り用の方は自力でもっと調べることをお勧めします。自主制作のミュージック・ビデオの法的立場は、おそらく作品次第で変わってきます。文句なしに違法とされるものもあれば、その作品の具体的な内容次第で「フェア・ユース」として合法的範疇に収まることもあります。

著作権の存在する楽曲をまるごと使いまわしたミュージック・ビデオは、権利者の承諾がないと著作権法に抵触します。例えば、2005年10月にはおよそ2,000のANIME系ミュージック・ビデオがAnimeMusicVideos.orgより削除されています。アメリカン・ポップ・ミュージックを違法に使っていたからです。著作権の存在する素材、例えば音楽などを公に配信や共有する行為は、著作権者から承諾済みである旨が併記されていないものは何であれ国際法に抵触します。自主制作でANIME系ミュージック・ビデオを作る場合は、音楽は自作のものを使うか、正規に承諾をもらった音楽を使わないと、違法になります。（訳注1）

ANIMEの映像をミュージック・ビデオに使う場合、話はややこじれてきます。国際的な著作権法では、著作権のある作品を部分的にであれ全部であれ、無許可で公に配信することを禁じています。（訳注2）　DVDを買うときに気がつく人はいないようですが、どのANIME作品のDVDにもFBIの警告文があって、そこに断りがしっかり述べられています。

しかしながら、米国著作権法の107条では、「フェア・ユース」の条項があります。ごく限定された範囲での複製は著作権者の同意がいらないのです。例えば「批評、解説、ニュース、教育、学術研究、調査」の目的のときがそうです。（訳注3）　

未承諾での使用、例えばミュージック・ビデオが「フェア・ユース」に該当するのかどうかは、その作品の目的、元素材の性質、著作権のある素材をどれだけ使うのか、素材となる著作権物の価値にどんな影響を及ぼすのか次第で変わってきます。パロディはフェア・ユースの条項に当てはまります。著作権のある作品を許可なしに素材として切り出しても、基になっている作品について啓蒙したり風刺したり語ったりする目的での新作であれば、法的にはパロディに分類されるでしょうし、それゆえ立派に「フェア・ユース」の例に当てはまります。（訳注4）

この概念は定義が曖昧なうえに作品ごとに変わってくるので、ANIMEのミュージック・ビデオについても「フェア・ユース」に明確に当てはまるものもあれば、それとは正反対に著作権侵害に当たる違法行為とされる場合もきっとでてきます。「フェア・ユース」条項は定義が曖昧であり、ANIMEファンによるミュージック・ビデオの法的立場のすべてを保証するものではありません。

Are Fan Created Anime Music Videos Legal?

訳注1　補足すると、パブリック・ドメインの楽曲を自演したもの、例えばベートーベンの第九交響曲を自前で演奏した場合、ベートーベンには著作権はなく、演奏による「著作隣接権」は演奏者に帰属する。ただ、USAの法には「著作隣接権」という概念がなくて、演奏者の権利までが「著作権」扱いにされている。演奏こそすれ楽曲を創作したわけではない人間にUSAではどうして「著作権」が与えられるのかというと、これは一言では説明が難しい。音楽業界と映画業界との妥協の産物、とだけ述べておく。

訳注2　無承諾の作品配信（distribution）やファイル共有（Sharing）は日米ともに著作権に抵触するが、日本だと音楽については無線／有線放送（Broadcasting）するのに事前の承諾はいらない。CD会社や演奏者が持つのは報酬請求権、すなわち事後にお金を請求する権利である。それでも作詞・作曲者からは放送前に承諾が要る建前だが、日本では音楽の諸権利はJASRACが一元管理しているので、実際にはこれも事後承諾で済んでいる。

訳注3　実はジョンの「フェア・ユース」理解には少々問題がある。日本の著作権法では、著作権者が権利を行使できない場合が細かく決められている。例えば、市販の音楽CDを個人使用のために複製する行為に対して、そのCDの著作権（と著作隣接権）者はまったをかけることはできない。（複製ができない仕掛けを事前に施すのは合法）　アメリカ著作権法には、こうした「権利が及ばない」場合について具体的な規定がない。上でジョンが引用するように、「批評、解説、ニュース、教育、学術研究、調査」目的のみという風に、かなり抽象的である。そして「フェア・ユース」というのは、この抽象的な規定に当てはまるかどうかの判断は法ではなく関係者ごとに調整せよ、ということである。例えば教育目的での著作権物の使用については、ＵＳ著作権法が曖昧な代わりに、教育関係団体と権利者団体とで詳細なガイドライン（これは法や米国政府機関からは独立した自主的なもの）が定められている。

訳注4　米国にはパロディ容認の判例がある。一方で日本だと、パロディ写真が却下された最高裁判例がある。